現在、訪日外国人旅行客が、過去最高のペースで増加し続けており、この勢いは今後も持続するものと考えられる。15年2月の中国の春節での「爆買いブーム」に象徴されるように、この流れは日本にとっての大きな商機と考えられる。
中村はドン・キホーテのインバウンドプロジェクトを立ち上げた後、インバウンド売り上げをわずか10億円からわずか5年で400億円へと急拡大させてきた。今では訪日外国人の二人に一人以上がドン・キホーテで買い物をする。
積極的な集客、多言語対応、免税対策、地域連携、スタッフの意識啓発といったこれまでの多くの経験から、当社成長の秘訣についてもて講演させていただきます。

訪日外国人旅行客の急増や東京オリンピック招致の成功を受け、日本の「おもてなし」が、今、再び注目されている。
現在急増している外国人観光客の訪日を一過性のブームで終わらせることなく、日本を真の観光立国へと導くためには、この「おもてなし」を再考し、外国人の方々を自然に受け入れられ、日本滞在を快適に感じていただく必要がある。
日本ホスピタリティ推進協会グローバル戦略委員会委員長として、また「国際おもてなし認証」審査委員長としての知見に基づき、観光立国推進に向けての「おもてなし」やグローバルホスピタリティについても講演させていただきます。

日本の人口減少は、とりわけ地方において深刻である。一方、地方は観光資源の宝庫であり、現在急増している外国人旅行者の中にも、リピーターを中心に、日本の地方に興味を持つ傾向が高まっている。
今後そうした外国人旅行客の拡大が見込まれる中、観光業は地方創生の重要な切り札のひとつとなりうる。
札幌、沖縄、鹿児島をはじめ多くの地方都市のインバウンド戦略のコンサルティング実績に基づき、地方創生の切り札としての観光戦略について講演させていただきます。